第三者（保証人等）が、債務者に「代位」して債権者に「弁済」することをいいます。

とあります。499条が任意代位、500条が法定代位と呼ばれるものです。法定代位は債権者の同意が必要ですが、法定代位は債権者の同意は不要な点が異なります。

「正当な利益を有する者」とは、例えば、物上保証人や抵当不動産の第三取得者、後順位抵当権者、抵当不動産の賃借人、保証人、連帯債務者等がこれに当たります。弁済が無いと影響を受けてしまう者＝正当な利益を有する者ということが出来ます。

弁済による代位が行われると、債務は消滅します。そして、債権者たる地位を弁済者が有することになります。
つまり、弁済者は自己の求償権の範囲内（例：負担する保証範囲で）債務者に対して

が出来るようになります。

BがAから100万円の借金に際しCが保証人となったとします。そしてCがBに代わってAにこの100万円を弁済すると、もしBが借金の際抵当権を設定していた場合にはそれをそのままCに移転させるということです。CとしてはAに支払った借金をB支払ってくれない場合には、Aの有していた抵当権を実行することが出来ます。

この制度は、以下のメリットがあります。